2012年09月02日

金融の仕組みは全部ロスチャイルドが作ったB

『金融の仕組みは全部ロスチャイルドが作った』(安部芳裕著 5次元文庫)から

第6章;ロスチャイルド関連の世界史−戦後世界の枠組みも彼らが作った!


原爆投下と国連

 
前章に引き続き、戦後の世界を見て行きます。

 [1945年]第二次世界大戦が終了します。
 日本は敗戦を確信し、講和交渉を模索していました。しかし、ルーズベルト政権はそれを無視し続け、引き継いだトルーマン大統領は、原爆の完成を待って、その威力を実証するために広島と長崎へ投下します。
 何故ルーズベルトが無視し続けたのかと言えば、前年の9月に英国首相チャーチルと「日本に原爆を落とす」という約束(ハイドパーク協定)をしていたからです。ですから、戦争を終わらせるために止む得なく原爆を投下したという米国の言い分は全くの嘘です。
 ちなみにチャーチルはマルボロ公爵家の貴族で、モルガン・グレンフェルのグレンフェル家とは親戚であり、終生、ロスチャイルドの忠実な代理人として働いたと言われる人物です。

長崎に投下されたファットマン.jpg
長崎に投下されたファットマン。

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広島に投下されたリトルボーイ。

1945年8月9日、長崎に落とされた原子爆弾のキノコ雲.jpg
1945年8月9日、長崎に落とされた原子爆弾のキノコ雲。

被爆直後の広島.jpg
被爆直後の広島。

 
第二次世界大戦の結果、国際連盟の後身である超国家機関、国際連合が成立しました。国際連合は英語で言えばUnited Nationsであり、つまりは戦勝国である連合国そのままです。
 国連本部ビルの敷地は、ジョン・D・ロックフェラーが寄贈しました。
 国際連合憲章を起草した米国務省高官アルジャー・ヒスは、ハリー・デクスター・ホワイト(ルーズベルト政権の財務次官補)同様のちにソ連のスパイであったことが発覚して逮捕された国際共産主義者でした。
 第二次世界大戦の結果、共産主義者はドイツの半分と、ヨーロッパとアジアの半分を手に入れました。そして、イスラエルが建国され、西ドイツの莫大な賠償金はイスラエルの援助へ割り当てられています。この結果を見れば、第二次世界大戦の受益者は、共産主義者とシオニストであったことは明らかではないでしょうか。
 ここで再びアルバート・パイクの未来計画を思い出してみましょう。
 〈第二次大戦は、「ドイツの国家主義」と「政治的シオニスト」の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡大と、パレスチナに「イスラエル国家」の建設がなされるべきである〉


大衆を政治的無関心にさせる占領政策

 
米国による日本占領政策は、基本原則である3Rと重点的施策5D、それに補助政策である3Sから成っています。

 [3R=気温原則]
  @復讐(Revenge)
  A改組(Reform)
  B復活(Revive)

 [5D=重点的施策]
  @武装解除(Disarmament)
  A軍国主義の排除(Demilitarization)
  B工業生産力の破壊(Deindustrializaition)
  C中心勢力の解体(Decentralization)
  D民営化(Democratizaition)

 [3S=補助政策]
  @スポーツの奨励(Sports)
  Aセックスの解放(Sex)
  B映画の奨励(Screen)

 この3S政策には、現代の日本人は見事にはまっていますね。愚民化政策である3Sは、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせないという効果と、日々の労働の辛さを緩和する鎮痛剤の役割を持っています。実にシンプルかつ効果的で、上手い政策であると思います。
 この占領政策を立案したのは、ルーズベルト政権下でニューデールを実施した、いわゆるニューデーラーと言われる人たちで、彼らは国際共産主義者であり、ほとんどがユダヤ人でした。
 日本国憲法草案作りの実務責任者はGHQ民政局次長のチャールズ・ケーディスで、ケーディスの師匠が、第一次大戦後の十四か条の平和原則≠作成したあのルイス・ブランダイスという関係です。


GHQによる言論統制

 
[1945年9月21日]「日本新聞遵則(プレス・コード)」と「日本放送遵則(ラジオ・コード)」が報道関係者に公表されました。

[日本出版法]
第1条 報道は厳に真実に則するを旨とすべし。
第2条 直接又は間接に公安を害するが如きものは之を掲載すべからず。
第3条 聯合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加ふべからず。
第4条 
聯合国進駐軍に関し破壊的批評を為し又は軍に対し不信又は憤激を招来するが如き記事は一切之を掲載すべからず。
第5条 聯合国軍隊の動向に関し、公式に記事解禁とならざる限り之を掲載し又は論議すべからず。
第6条 報道記事は事実に即して之を掲載し、何等筆者の意見を加ふべからず。
第7条 報道記事は宣伝の目的を以て之に色彩を施すべからず。
第8条 宣伝を強化拡大せんが為に報道記事中に些末的事項を過当に強調すべからず。
第9条 報道記事は関係事項又は細目の省略に依って之を歪曲すべからず。
第10条 新聞の編輯に当り、何等かの宣伝方針を確立し、若しくは発展せしめんが為の目的を以て記事を不当に顕著ならしむべからず。

 [1945年9月29日]「新聞と言論の自由に関する新措置」を発令。連合国に不都合な記事は全て封じ込まれました。
 太平洋陸軍総司令部参謀第二部民間検閲支隊内に新聞映画放送部(PPB)が新設され、主要新聞は事前検閲、それ以外の新聞は事後検閲となります。ありゅる形態の印刷物、通信社、ラジオ放送、映画、宣伝媒体に属する他の娯楽も検閲を受けることになりました。これにより、マスコミは日本国に対する忠誠義務から解放されます。
 「削除または掲載発行禁止の対象のもの」として30項目からなる検閲指針がまとめられました。

 @SCAP―連合国最高司令官総司令部に対する批判
 A極東軍事裁判批判
 BSCAPが憲法を起草したことに対する批判
 C検閲制度への言及
 D合衆国に対する批判
 Eロシアに対する批判
 F英国に対する批判
 G朝鮮人に対する批判
 H中国に対する批判
 I他の連合国に対する批判
 J連合国一般に対する批判
 K満州における日本人取り扱いについての批判
 L連合国の戦前の政策に対する批判
 M第三次世界大戦への言及
 Nソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
 O戦争擁護の宣伝
 P神国日本の宣伝
 Q軍国主義の宣伝
 Rナショナリズムの宣伝
 S大東亜共栄圏の宣伝
 ㉑その他の宣伝
 ㉒戦争犯罪人の正当化および擁護
 ㉓占領軍兵士と日本女性との交渉
 ㉔闇市の状況
 ㉕占領軍軍隊に対する批判
 ㉖飢餓の誇張
 ㉗暴力と不穏の行動の扇動
 ㉘虚偽の報道
 ㉙SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及
 ㉚解禁されていない報道の公表

 こうして連合国批判や東京裁判批判につながる一切の言論が封じ込められたのです。


罪悪感を植え付けるウォー・ギルド・インフォメーション

 
ウォー・ギルド・インフォメーションとは、日本人に戦争の罪悪感を植えつけ、民族の誇りと自尊心を奪い、再び米国および連合国の脅威とならないよう、無力化、弱体化させることを目的とした民間情報教育局(CI&E)の計画です。
 検閲と民間情報教育局による宣伝が相乗効果を発揮し、戦前の日本人の歴史観・道徳観を変えられました。
 1945年12月8日から新聞各紙で『太平洋戦争史』の連載が開始されました。連合軍司令部が提供したその記事は、日本軍がいかに残虐であったか、日本の軍国主義者がかに非道であったかを強調する内容でした。『太平洋戦争史』連載開始から1週間後に「大東亜戦争」という呼称は禁止され、日本人の立場による大東亜戦争史観を封印し、連合国の立場による太平洋戦争史観が植え付けられました。
 民間情報教育局は『太平洋戦争史』を基にラジオ番組『眞相はかうだ』の放送を開始。この番組は名称を変えながら1948年8月1日まで続きます。
 さらに、1945年12月31日に民間情報教育局は、修身・国史・地理の授業を即時中止するよう命令。翌年4月、文部省は『太平洋戦争史』を国史授業停止中の教材として使用するよう通達し、太平洋戦争史観が教育現場に浸透することになります。


戦後日本のコントロール

 
[1946年]この年から日本の戦後復興が始まります。米国は占領地域に対してガリオア(占領地域救済政府基金)とエロア(占領地域経済復興基金)という2つの基金を持っていて、日本は、これらの基金から救済・復興支援を受け、合計18億ドル(現在価値で約12兆円相当、内13億ドルは無償)が、国鉄、電気通信、電力、海運、石炭などインフラ整備の原資となりました。
 1953年からは世界銀行の借款受入を開始。1966年までの間に、計34件、合計8億6290億ドルの借款契約を締結。インフラ及び基幹産業(道路、電力、鉄鋼など)の整備に使われています。この世界銀行の債務は、1990年7月になってようやく完済しています。
 これらの借金について、どんな条件が課せられたのか定かではありませんが、おそらく何かしらの条件は付けられていたものと思われます。

 [1950年]朝鮮戦争が勃発。
 日本の逆コース(GHQの戦略だった日本の民主化・非軍事化に逆行する動き)が始まります。推進したのはジャパン・ロビーのアメリカ対日協議会(ACJ)で、首謀者は『ニューズウィーク』の記者ハリー・F・カーンでした(ジョン・G・ロバーツ、グレン・デイビス『軍隊なき占領』講談社による)。
 私的な見解ですが、逆コースが始まった理由は、米国でジョセフ・マッカーシーによる「赤狩り」が始まったためだと思います。
 マッカーシーは議会で「イルミナティがアメリカ合衆国に存在し、何年間も存続し続けて来たという完全、かつ疑う余地の無い証拠を握っております。みなさん、私の手許にイルミナティの幹部並びに団員の氏名、年齢、生誕地、職業などを記入した本物のリストがあるのであります」と演説しています。つまり、マッカーシーが告発し、批難・排斥しようとした「赤」とはイルミナティのことでした。
 米国政権に巣食っていた国際共産主義者たちが、正体を暴かれそうになったので、急遽、共産主義者を敵視し始めたのではないかと思います。
 ちなみに、アイゼンハワー政権でCIAの心理戦争局の幹部であったC・D・ジャクソンは、ビルダーバーグ会議に出席した後「マッカーシーが暗殺の銃弾に倒れようと、生体から腫瘍を切除する通常のアメリカ式手続きで排除されようと、ここに予言します。次回のビルダーバーグ会議までには彼はアメリカ政治の表舞台から消えているでありましょう」と発言しました。その予言通り、マッカーシーは議会から排除され、失意のうちに、1957年、死因不明のまま死亡しています(アルデン・ハッチ『オランダ王子H・R・H・ベルンハルト』による)。
 ハリー・F・カーンの所属する『ニューズウィーク』は、モルガン、メロン、ゴールドマン、ハリマンなどが大株主となってますが、当時の『ニューズウィーク』の実権を握っていたのはアヴェレル・ハリマンだったと言われています。
 マッカーサーは逆コースに強く反対したのですが、ディロン・リード社の副社長だった陸軍次官ウィリアム・H・ドレーパーがマッカーサーを説得し、日本を経済大国にすることで反共の砦≠ノしようとしました。その結果、日本は朝鮮特需から高度経済成長へと経済大国の道を歩み始めます。
 ちなみに、GHQと交渉を担当した大蔵省の渡辺武氏によれば、GHQが最初に持ち出して来た案件は、ディロン・リードへの返済をどうするかという話だったそうです(大蔵省財政史室編『渡辺武日記 対占領軍交渉秘録』東洋経済新報社による)。日本は1931年には財政破綻おしていたので、第二次大戦を戦う戦費がなく、ディロン・リードから多額の借金をしていたようです。日本の対米戦争もディロン・リード社の金儲けとして利用されたことがうかがえます。このディロン・リードの支配者は、ディロン家、オーガスト・ベルモント家、そしてペリー提督のペリー家です。


米国の手先となった日本の黒幕たち

 
戦後、A級戦犯に指名されていた児玉誉士夫、笹川良一、岸信介が釈放され、CIAのエージェントとして政界のフィクサー≠ニなります。
 1968年には、統一教会の主導により、児玉誉士夫、笹川良一、岸信介らが反共の砦≠ニなるため「勝共連合」を結成、CIAと連携プレーをするようになったと言われています。
 その後、この統一教会が政治家や秘書として日本の国政に潜入していきます。
 統一教会は、日本のマスコミでは合同結婚式とか霊感商法での壷売りとか、怪しい宗教団体として話題になっていますが、米国の傀儡だった朴正煕政権の時代に、韓国の情報機関KCIAにフロント機関として取り込まれています(『軍隊なき占領』による)。のちに朴正煕は米国に刃向かってKCIAに暗殺されていますから、CIA=KCIA=統一教会と見てもいいと思います。
 巣鴨プリズン(拘置所)から釈放された3人のコネクションを図で表して見ました。
巣鴨プリズンコネクション.jpg
巣鴨プリズンコネクション。

 のちに首相となった岸信介の傍らには、いつもロビイストのハリー・カーンがくっついていたと言われています。つまり、お目付け役だったのでしょう。
 岸信介の娘婿が安倍晋太郎、その息子が前・首相の安倍晋三です。
 親戚には吉田茂がいて、その孫が麻生太郎です。
 岸の弟がノーベル平和賞を受賞した佐藤栄作。
 岸派を継承して福田派となった福田赳夫の息子が現・首相の福田康夫です。
 福田派は、三塚派、森派となり、森派からは森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三、福田康夫と最近の首相が4人連続で出ています。
 ちなみに、小泉純一郎の父親、小泉純也は岸信介の忠僕と言われていた人です。
 右翼の大物、笹川良一は、日本船舶振興会の会長で、競艇で稼いだ金を政界工作につぎこんできました。
 親戚には大富豪の糸山英太郎がいて、糸山の親友が石原慎太郎。石原の親戚に小泉純一郎がいるという関係です。ただ、この石原―小泉は、遠い親戚となったばかりなので、あまり関係ないと思います。
 笹川が友好関係を結んでいたのが、山口組、創価学会の池田大作、統一教会の文鮮明、それに日本テレビの正力松太郎(CIA名;ポダム)です。
 児玉誉士夫もやはり右翼の大物で、笹川の紹介で海軍の嘱託となり、中国に渡ってスパイ網を完成させました。また、満州で阿片を栽培し、それを中国え販売して、得た資金でタングステンやラジウム、コバルト、ニッケルなどの戦略物資を大陸で調達する役割を担っていた人物です。戦後、児玉は、その資金をダイヤモンドや貴金属に換え、日本に持ち帰ったとされています。その資金の一部を鳩山一郎に提供、鳩山は自民党の前身である自由党を設立します。
 その鳩山一郎の孫が、一人は民主党幹事長の鳩山由起夫で、その弟が最近ヘンな発言を繰り返している前・法務大臣の鳩山邦夫です。
 児玉が友好関係を結んでいたのが、住吉会、稲川会、渡辺恒雄、中曽根康弘で、ナベツネさんと中曽根さんは笹川良一とも親密な関係でした。なお、住吉会と親密なのが石原慎太郎、稲川会と親密なのが小泉純一郎ちう関係です。(菅沼光弘・中丸薫『この国を支配/管理する者たち』徳間書店などによる)。
 こうして見ると、いかにこのコネクションが戦後から現在にかけて大きな影響を持って来たかお分かりいただけると思います。
 この図ではかなり省略してますが、このコネクションには財界の大物、官界の大物たちが、まだぞろぞろ連なって出て来ます。


洗脳政策の一環としてのテレビ放送

 
A級戦犯として公職追放中だった正力松太郎が突如追放解除となり、それを機にテレビ開局計画は急ピッチで具現化します。
 カール・ムント米上院議員が1951年4月に上院議会で行った演説を見てみましょう。
 「共産主義は飢餓と恐怖と無知という三大武器を持っている。こうした共産主義に対する闘いにおいて米国が持っている最大の武器はテレビである。我々は『アメリカのビジョン』なるテレビネットワークを海外に普及させる必要がある。それを最初に試験的にやるべき地域はドイツと日本で、例えば日本の隅から隅まで行き亘らせるめのテレビ網建設費は460万ドル。これはB29爆撃機を2機作るのと同じ金額である」
 1951年9月4日に、正力松太郎は日本テレビ放送網建設構想を発表し、翌年7月31日には日本最初のテレビ放送予備免許を取得しています。
 この正力松太郎がCIAから与えられた暗号名は「PODAM」と言います(有馬哲夫『日本テレビとCIA−発掘された「正力ファイル」』新潮社による)。

 [1954年]第1回ビルダーバーグ会議が開催されます。
 ビルダーバーグ会議は、毎年1回、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ諸国で影響力を持つ100〜150人が集まり政治経済や環境問題なども含む多様な国際問題について討議する完全非公開の会議です。オランダ女王の夫君のベルンハルト公によって創設されました。ベルンハルト公は、ロイヤル・ダッチ・シェルの重役でした。
 初代会長には後にNATO事務総長になる英国のピーター・キャリントン卿。キャリントン卿は、チャタムハウスの所長であり、ロスチャイルド系企業リオ・チントとバークレー銀行の重役を務めた人物です。
 

 [1962年]鉱山会社のリオ・チントとジンクが合併してリオ・チント・ジンクが誕生し、ロスチャイルドが世界的なウラン・カルテルを支配。本格的に原子力産業へ進出します。
 ダイヤモンドのデビアス、金のアングロ・アメリカ、そしてウランなど非鉄金属のリオ・チント・ジンク、おの3社がロスチャイルドの鉱物支配の要です。


ケネディはFRBを私有する銀行家たちを排除しようとして殺された!

 
[1963年6月4日]米国大統領J・F・ケネディにより、政府紙幣の発行を財務省に命じる大統領行政命令 第11110号が発令されます。

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――
 [大統領行政命令 第11110号]大統領行政命令第10289修正案、財務省に影響ある、一定の機能の履行に関する修正

 私に与えられた権限によって、合衆国条例3項301条について、以下の通り命令する。

 第一条修正される1951年9月19日の大統領令第10289は、これによりさらに修正される。
 (a)その段階1の終わりで以下の副段階(j)を付加する:
 (j)1933年5月12日の条例43節段落(b)について、大統領権限により、31USC821(b)と改正されました。そして、どんな銀地金に対する銀証券、銀、または財務省証券の銀本位制ドルに対しても政府証券を発行するように。その際、どのような発行済の銀証券の兌換(償却)のためにもこれが用いられないこと。そして、当該銀証券の額面金額を定めて、その償却のための標準銀ドルと補助銀貨幣を鋳造するため。
 (b)その段階2の副段階(b)と(c)を破棄(無効にする)することによって、
 第二条 この大統領令によってされた修正は、この大統領命令以前の、どのような施行された法令、またはどのような生じる権利または生じた権利、または控訴あるいは民事・刑事上の訴訟手続きが行われたものについては影響を与えることはない。しかし前述の法的責任は継続するものとします。そして、あたかも前述の修正が為されてないよう執行されるかも知れません。

 
ジョン・F・ケネディ ホワイトハウス 1963年6月4日
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

 ケネディが発行した紙幣は、FRB発行の銀行券とほぼ同じデザインで、FRBのマークが無い代わりにUnited States Note(政府券)と印刷してありました。
 同年11月22日、J・F・ケネディ米大統領は、テキサス州ダラスにて暗殺されます。財務省によって発行された総額42億ドルの政府券は、ケネディ暗殺後、速やかに回収されました。
 ケネディ大統領は秘密結社がマスコミをコントロールしていることを弾劾する次のような演説をしています。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――
 秘密主義というまさにその言葉は、自由え開かれた社会にとって、非常に不快なのです。そして、私たちは元来、歴史的にも秘密結社≠フ秘密の誓い≠ニ秘密の議事録≠ノ反対した民族と言えます。
 私たちは、遠い昔から度を越した不当な関係情報の隠蔽は、はるかにそれらに正当性を与えるために考慮される危険があると判断してきました。今日、根拠の無い制約によって、閉鎖社会の脅威に反対するということはほとんど価値はありません。
 今日、私たちの国の生存を確実なものにするためには、私たちの伝統がそれで存続しないなら、ほとんんど価値はありません。そして、報道されたセキュリティ強化の必要性が、公的な検閲と隠蔽のまさしくその範囲を限界まで広げるということを切望している者たちによって、廃止される、まさしくその重大な危険性があります。
 私は、私のコントロール下の範囲で、このようなことを許可する意図は無い。私の政権のどのような職員であっても、彼の地位が高いか、または低いか、民間人であるか、軍人であるかにかかわらず、私の今晩ここでの言葉を、ニュースについて検閲し修正したり、まともなことをもみ消したり、私たちの誤りをごまかすためにマスコミや民衆が知るに値する真実を抑制する口実としてはならない。
 私たちが世界中で反対されているのは、主として影響圏を広げるための密やかな手段になっている、一枚岩的で冷酷な陰謀にあります。侵入の代わりに浸透、選挙の代わりに転覆、自由選択の代わりに威嚇、日中の軍隊の代わりに夜間ゲリラ。それは、膨大な人的・物質的資源を軍事、外交、情報、経済、科学、そして政治上の操作をするため結束の固い、高性能マシンに結合する徴収システムです。
 その準備は隠され、公表されません。その過ちは葬られ大スクープとなりません。その反対者は黙らされ称賛されません。経費は質疑されず、風評は出版されません。全く秘密は明らかにされません。どの大統領も市民監視を恐るべきではありません。そうではなく監視から理解が生じるのであり、その理解から、支持か反対かが生じます、そして、両方が必要です。
 私は政権を支持することをあなたたちの新聞にお願いしてません。しかしアメリカの人に情報を与え、注意を呼びかける大変な仕事をお願いしてます。それは、私が私たちの市民が完全に情報が行き渡ったという時には、彼らの行動と献身があるという完全な確信があるからです。

 (グーグルビデオの動画「Jhon F Kennedy speech on the  dangers of secret societiesを翻訳)
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ジョン・F・ケネディ2.jpg
政府が発行する紙幣によって銀行家たちと対峙したケネディ大統領。

ケネディ狙撃の瞬間2.jpg
国際金融資本家たちにとって邪魔者だったケネディはダラスで暗殺された。その後アメリカはベトナム戦争へ本格的に介入してゆく。

 [1964年]米国が本格的にベトナム戦争に突入する契機となるトンキン湾事件が起きます。
 北ベトナムのトンキン湾をパトロール中の米駆逐艦に北ベトナムの哨戒艇が攻撃を加えたとし、その報復としてジョンソン政権は北ベトナムを爆撃。以降、ベトナム戦争は一気に拡大します。
 しかし、1971年、ニューヨーク・タイムズの記者がペンタゴンの機密文書を入手。このトンキン湾事件は米国が仕組んだものだったことを暴露しました。1995年には当時の国防長官ロバート・マクナマラも「北ベトナム軍による攻撃はなかった」と告白しています。
 ベトナム戦争の長期化により米国では反戦運動が盛んになり、スカル&ボーンズの影響力が低下、その隙を突くように米政権内で親イスラエル勢力が台頭します。

 [1977年]イスラエルに右派政党のリクード政権が成立します。
 リクードの理論的支柱と言われているのが青年トルコ出身のウラジミール・ジャボチンスキーという人物で、それまでの「パレスチナ人を騙して土地と権利を売らせよう」と考えていたシオニスト指導部を批判し、衝突を抑えるために武力を使用することを主張したファシストです。
 ジャボチンスキーは、1920年、今日のイスラエル国防軍の基礎となった軍事組織ハガナーの創設に関与します。広瀬隆著『アメリカの保守本流』(集英社)によれば、このハガナー創設にはロスチャイルドが資金を提供しています。また、1923年には修正主義シオニズム青年組織「ベタル」を設立。1931年には、テロ組織イルグンの創設にも関与、指導者として君臨したと言います。
 デイル・ヤシーンで大虐殺を行ったメナヘム・ベギン、ナチスと組んで正統派ユダヤ教徒を迫害させたイツハク・シャミル、パレスチナ難民キャンプで大虐殺を行ったアリエル・シャロン、そのシャロンが恐れたほど凶暴な現党首のベンヤミン・ネタニヤフといった歴代リクードの党首たちは、このファシストでありテロリストであるジャボチンスキーのプリンスたちと呼ばれているというのです。
イスラエル、リクードのゼエブ・ウラジミール・ジャボチンスキー.jpg
イスラエルの右派政党リクードの理論的支柱をつくった指導者ゼエブ・ウラジミール・ジャボチンスキー。


ネオコン

 
[1981年]ロナルド・レーガンが米国大統領になると、ネオコンが政権内に入り込み、その影響力が強まります。
 ネオコンとはNeo conservtism、つまり新保守主義という意味ですが、これまでの保守主義が経済政策は産業保護、社会政策は伝統主義だったのに対して、経済政策は自由主義、社会政策は伝統主義というのが新保守主義と言われています。
 このネオコンは軍産複合体と結託して、攻撃的・好戦的なタカ派を形成していきます。
 狭義にはアメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)を支持する人々のことをネオコンという場合もあります。
 アメリカ新世紀プロジェクトは、1997年に結成されたシンクタンクで、次のような基本提案に専心すると宣言しています。
●米国が指導力を発揮することは、米国にも世界にも良い。
●このリーダーシップには、軍事力、外交、エネルギーおよび道徳原理への関与が必要とされている。
●今日の政治的指導者のほとんどは国際的指導力を発揮しいていない。
●それゆえ、米国政府は、軍事力を含めて使える全ての手段によって、揺るがない優勢を獲得するために、その軍事的優位および経済優位を十分に利用するべきだ。

 PNACは、9・11事件の1年前、2000年9月にアメリカ防衛再建計画というものを公表しています。そこには「アメリカの防衛体制は新しい真珠湾攻撃のような破滅的な出来事抜きには、その再建のプロセスは長期間を要するものになるであろう」と書かれていました。

 PNACのメンバーを見てみましょう。役職は当時のものです。
 ●アービング・クリストル(アメリカン・エンタープライズ研究所創設者)
 ●リチャード・チェイニー副大統領
 ●ドナルド・ラムズフェルド国防長官
 ●ポール・ウォルフォウィッツ国防副長官
 ●リチャード・アーミテージ国務副長官
 ●ジョン・ボルトン国務次官
 ●ダグラス・ファイス国防次官
 ●エリオット・エイブラムズ国家安全保障上級部長
 ●リチャード・パール前国防政策委員会委員長
 ●ルイス・ルビー副大統領主席補佐官
 ●デーヴィド・フラム(大統領のスピーチライター)
 ●アリ・フライシャー(ホワイトハウス報道官)
 ●ジェブ・ブッシュ(ブッシュ大統領の弟)他多数


 アービング・クリストルはネオコンのゴット・ファーザーと呼ばれる人物で元トロツキストです。トロツキストとはトロツキーの永続革命論を信奉する国際共産主義者ですが、思想転換してネオコンになったと言われています。クリストルはネオコンの牙城と言われるシンクタンク「アメリカン・エンタープライズ研究所」の創設者で、この設立に資金提供したのがロスチャイルド社のアーウィン・ステルザーです(『アメリカの保守本流』による)。
 リチャード・チェイニーは実質的なブッシュ政権の支配者で、奥さんもアメリカン・エンタープライズ研究所の幹部を務めています。
 その他、ブッシュ政権を動かすそうそうたるメンバーが名を連ねていますね。
 強硬派シオニストのうち、在米の集団がネオコン、在イスラエルの集団が右派政党リクードであるとも考えられます。ですから、ネオコンも根っこはファシストでありテロリストと言っても過言ではないでしょう。
 イスラエル右派の在米ロビー団体であるアメリカ・イスラエル公共問題委員会(AIPAC)が圧力をかけ、ネオコンを政権に送り込みました。
 AIPACは、今一番影響力を持っていると言われるイスラエル・ロビーで、各議員の投票行動を子細に監視し、反イスラエル的と思われる議員を、次の選挙で対抗馬をぶつけて落選させたり、スキャンダルをマスコミにリークして追い詰めたりなどして議員をコントロールしています。
 9・11事件とともにネオコン的な戦略を理解する上で重要なのが、ネオコンの思想的源流と呼ばれる政治哲学者のレオ・シュトラウスです。
 ドイツ生まれで、ナチスの迫害を逃れるためアメリカへ逃げて来たシュトラウスは、シカゴ大学で20年間にわたり政治哲学の講義を行って来ました。
 シュトラウスは、「大衆は物分りが悪いので、真実を饒舌な嘘をつける一部のエリートによって管理されるべきものだ。民主主義は、脆いながらも無知な一般人の愛国心と信仰心によって守られている。軍事国家だけが人の中にある攻撃性を抑制することが出来る。国民の多くが自己陶酔し、快楽主義者になっている今、国民を変える方法としては自分の国のために死んでもいい≠ニ思わせることが最良の方法である。こうした愛国心は、外部からの脅威にさらされる必要があり、もし無いならば作り出せばいい。言うことを聞かせやすい国民を維持するため、宗教をツールとして利用せよ」
 というようなことを説いて来ました。
 この考え方はロスチャイルドの世界革命行動計画Cと通じるものがると思います。
 〈C最終目標に到達するためには、ありとあらゆる手段を正当化出来る。率直さや正直さといった国民として立派な資質は政治に支障をきたすから、支配者になろうとする者は狡猾さ、欺瞞に訴えなければならない〉


世界を不幸にする経済政策

 
ネオコンの経済政策である新自由主義を提唱して来たのがシュトラウスと同じシカゴ大学の教授ミルトン・フリードマンです。
 ノーベル経済学賞受賞者であるミルトン・フリードマンは「新自由主義の元祖」とか「構造改革の元祖」と呼ばれて来ました。そのフリードマンが1962年に出版した『資本主義と自由』という本には、廃止すべき政策として次のものが挙げられています。

●農産品の政府による買取り保証価格制度
●輸入関税または輸出制限
●産出規制
●家賃統制、全面的な物価・賃金統制
●法定の最低賃金や価格上限
●細部にわたる産業規制
●連邦通信委員会によるラジオとテレビの規制
●現行の社会保障制度
●特定事業・職業の免許制度
●公営住宅
●平時の徴兵制
●国立公園
●営利目的での郵便事業の法的廃止
●公営の有料道路

 シュトラウスが政治学のシカゴ学派、フリードマンが経済学のシカゴ学派ですが、現在、世界を振り回している理論が両方ともロックフェラーのシカゴ大学から出ているというのは、ども偶然としては出来過ぎな感じがするのは私だけでしょうか?

 [1985年]ニューヨークのプラザホテルでG5(先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議)が開催され、双子の赤字を抱えた米国を救済するため、円高ドル安を誘導する「プラザ合意」が採択されます。
 日銀は、円高による打撃を受けた輸出産業界救済のために金融暖和を実施。ダブついたお金が投機を加熱し、バブルが発生します。
 このプラザ合意を主導したのが米国の財務長官ジェイムズ・ベイカーでした。
 ジェイムズ・ベイカーは、軍需産業への投資で巨額の運用益を出すファンド、カーライル・グループの上級顧問で、英国の投資銀行ブラウン・シプリー社の創業者アレグサンダー・ブラウンの一族です。前述のように、このブラウン家が鉄道王ハリマン家と合体してブラウン・ブラザーズ・ハリマン
となり、その頭取がブッシュ大統領のお祖父さんジョージ・ハーバード・ウォーカーという関係です。
 ジェイムズ・ベイカーのお祖父さんは、FRBの大株主ファースト・ナショナル・バンクの設立者ジョージ・F・ベイカーになります。また、ベイカーはジェイコブ・シフの親戚です。
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プラザ合意を主導した財務長官ジェイムズ・ベイカー。

 [1986年4月]日銀総裁であった前川春雄が座長となり、日本の経済構造の歴史的な改革を呼びかけた[前川レポート](国際協調のための経済構造調整研究会報告書)が中曽根首相へ提出されました。市場原理中心の経済構造に移行しなければならないという内容のこのレポートは、のちに行われた小泉構造改革そっくりなものです。
 この前川レポートは、日銀の内部では「10年計画」と呼ばれていたそうです。つまり10年かけて日本の構造改革を行っていくという意味ですね。
 そして、この年の12月、バブル景気(〜1991年2月)が発生します。

 [1988年]国際決済銀行(BIS)により銀行の自己資本比率に関する規制、いわゆるBIS規制(バーゼル合意)が定められました。
 自己資本比率8%を達成出来ない銀行は、国際業務から撤退させられるというもので、当時、日本の金融機関は海外で積極的に投資を行っていまいたが、自己資本比率が低いため、経営の抜本的改革を迫られました。そのため、銀行は持ち合いの株を売却せざる得なくなり、株価の棄損へとつながります。これが、のちの日本企業買収への布石となります。
 また、このBIS規制により、信用創造量が縮小し、銀行による貸し渋りや貸し剥がしが行われました。



競争的な市場こそが繁栄をもたらすという妄想

 
[1989年]ベルリンの壁が崩壊し、東西冷戦が集結します。
 ベルリンの壁崩壊後、社会主義の敗北が明らかになり、IMFと世界銀行それに米国政府が米国流の新自由主義経済を世界に押し広げようとし始めます。
 新自由主義(Neo Liberalism)とは、国家による経済的規制という干渉を暖和して、市場経済における競争を重視する考えで、競争的市場こそが、自由、道徳、繁栄を生み出し、最も民主主義的だと考えています。
 もともとはワシントンのシンクタンク国際経済研究所(IIE)の研究員ジョン・ウィリアムソンが発表した論文によるもので、累積債務のある途上国に必要な経済改革として、米国財務省、IMF、世界銀行などの間で成立した「意見の一致」という意味で、ワシントン・コンセンサスと言われます。

[ワシントン・コンセンサス]
 ●財政赤字の是正
 ●補助金カットなど財政支出の変更
 ●税制改革
 ●金利の自由化
 ●競争力のある為替レート
 ●貿易の自由化
 ●直接投資の受け入れ促進
 ●国営企業の民営化
 ●規制暖和
 ●所有権法の確立

 この内容、どこかで見ませんでしたか?そう。前述の途上国を地獄へ叩き落とした構造調整プログラムとほとんど同じ内容なのです。
 このワシントン・コンセンサスを作成したシンクタンク国際経済研究所に1989年から客員研究員としていたのが、かの小泉改革を主導した竹中平蔵です。
 大局的に見れば、いわゆる内側から鍵を開ける者≠ニして利用されたのでしょう。
 この国際経済研究所の創業者であり理事長を務めるのがピーター・G・ピーターソンという人物です。
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竹中平蔵

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ピーター・G・ピーターソン

 ピーターソンは、リーマン・ブラザーズ・クーン・ローブのCEOだった人物で、CFRの理事長、ニューヨーク連銀の理事長も務めた大物です。
 ちなみにジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会は1977年にリーマン・ブラザーズと合併してリーマン・ブラザーズ・クーン・ローブになりました。リーマン・ブラザーズもクーン・ローブも大株主はロスチャイルドです。今はクーン・ローブの名前は消えてリーマン・ブラザーズだけになっています。ホリエモンのライブドアにノウハウと資金を提供して、騒動の裏でガッポリ稼いで逃げたのが、このリーマン・ブラザーズです。
 ピーター・G・ピーターソンは、世界最大の乗っ取りファンド、ブラックストーン・グループの創業者であり、会長も務める人物です。つまり、その正体は乗っ取り屋なのです。
 国際経済研究所の所長を務めるのがフレッド・バーグステンです。
 バーグステンは、クリントンの有力なブレーンとして日米包括協議のシナリオを書いた人物で、経済分野では日本を操るグループのトップクラスのメンバーです。
 彼は、世界の自由貿易と世界統一政府の熱狂的な唱道者であり、1997年のビルダー・バーグ会議では「グローバリズムの流れや市場の力学≠ヘ、もはや政治家がどんなに抵抗しても止められるものではない」と発言しています。
 また、2008年1月5日の日経新聞では「将来の世界の通貨体制はドル・ユーロ・元の三極通貨システムだ。日本は人民元ブロックの一員となる」と語っています。この「日本は人民元ブロックの一員となる」という言葉は聞き逃せませんね。
 1997年のビルダーバーグ会議では、サミュエル・バーガーという人物が興味深い発言を残しています。
 サミュエル・バーガーは、クリントン政権時の国家安全保障問題担当補佐官であり、左派ユダヤ・ロビーの統帥者です。ユダヤ・ロビーはAIPACやネオコンの右派だけじゃなく、左派も存在していて、同じように米国政府をコントロールしているのです。
 サミュエル・バーガーは「中国を強大な軍事国として新世界秩序に組み込むことは可能である」「中国の軍事力が強くなければ、世界政府を構成する主要3地域の一つとして、欧州連合(EU)と北米連合(NAFTA)と並んで成立する要件は満たし得ない」「中国への貿易最恵国待遇の目的は、軍事的に強大な中国の存在である。これにより、太平洋地域における米国の軍事的プレゼンスを正当化することが出来、国際金融機関はアメリカと中国双方の軍事増強から利益を得ることが出来る」と語っています。
 その後、2000年に米国は中国に最恵国待遇を恒久的に供与することを決定しています。



仕組まれた湾岸戦争から中東パイプライン建設まで

 
[1990年]第一次湾岸戦争が勃発します。
 もともとこの戦争の原因は、クウェートがイラクを次のように挑発したことにあります。
 ●クウェートがイラクに無償援助していた戦時国債の即時返還を求めた。
 ●クウェートとサウジアラビアが国際的に決められた量をはるかに超えた石油を輸出し始め、イラクの主要産業・石油が値崩れを起こした。
 ●クウェートがイラクとの国境にある油田から大量に石油を採掘し始めた。
 米国はイラクの動きを詳細に把握していました。ところが、イラクの不穏な動きに不安を感じたクウェートが打診したところ、米国政府は「心配ない」と返事をしています。
 イスラエルやCIAも米国政府にイラクの不穏な動きを報告していますが、この報告も無視しています。
 さらにイラク駐在大使グラスピーがフセイン大統領に「米国はイラクの行動には関心がない」と話し、ジョン・ケリー国務次官補も「クウェートが攻撃されても米国にはクウェートを助ける責任がない」と公言しました。
 これによりイラクは米国の公認を受けたと思い、クウェートに侵攻を始めます。
 ところが、米国の国務長官となったジェイムズ・ベイカーは、いかにも驚いた風にソ連のシュワルナゼ外相と共同で「遺憾の意」を表明し、イラクを強く批難する強行姿勢に転じて、各国の支持を得るための活発な外交活動を展開し始めます。
 そして、米国主導の多国籍軍を形成し、イラクを攻撃しました。
 戦争中も、米国はクウェートの少女による「イラク兵が病院で赤ん坊を床に叩きつけた」という証言や、海鳥が重油まみれになっている映像を世界に配信し「イラクが重油を流出させた」などメディアを使った情報操作を行いましたが、のちにそれらは全て嘘であったことが判明しています。

 [1993年]宮沢喜一首相とビル・クリントン大統領が会談。「日米規制改革および競争政策イニシアティブい基づく要望書」(通称「年次改革要望書」)が両国間で交わされることが決まります。

 ちなみに、クリントンを大統領に仕立て上げた最大の支援者は、鉄道王ハリマンの未亡人パメラ・ディグビーでした。パメラの父がエドワード・ディグビーで、その義兄がアルバート・プリムローズ。その母がハンナ・ロスチャイルドという関係です。
 翌年、第1回「年次改革要望書」が作成され、現在では日本株の売上高の6割を外資が動かしているという状況になっています。
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ビル・クリントン大統領


 
[1998年]欧州中央銀行(ECB)が設立されます。
 本店はフランクフルトにあり、そのビルはロスチャイルドの敷地内に建っています。
 初代総裁はオランダ出身で欧州通貨機構総裁を務めたウィム・ドイセンベルクで、2003年から前フランス中央銀行総裁のジャン=クロード・トリシェが第2代目に就任しています。両者ともBIS出身で、つまりはロスチャイルドの二百家族≠ナす。
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欧州中央銀行(ECB)があるユーロ・タワー。


 
[1998年]米国の石油企業ユノカル社主導により、カスピ海地域からアフガニスタン、パキスタンを通過しインド洋に出る石油パイプライン建設の計画が進められていましたが、アフガニスタンのタリバン政権との交渉不調により頓挫します。
 [2001年10月7日]タリバンが9・11同時多発テロ事件の首謀者とされるオサマ・ビン・ラディンを匿っているとして、米・英両国からなる連合軍はアフガニスタンを攻撃。空爆開始から1ヶ月余りで首都カブールを制圧。
 
 12月22日には、ユノカル社の元最高顧問ハーミド・カルザイがアフガニスタン暫定行政機構議長に就任(2004年に大統領に選出)。同国のパイプライン敷設計画が再開されます。



奪われた郵便貯金と清和会外資族

 
[2000年4月]森喜朗が首相になり清和会が自民党の主流になります。
 翌年4月26日には、小泉純一郎が首相になり構造改革を連呼。2005年9月11日の選挙では自民党が歴史的な圧勝をし、郵政改革が推し進められることになりました。この改革も、もともとは年次改革要望書に書かれていた米国からの要求です。
 2005年8月26日のウォールストリート・ジャーナルは、露骨にも下記のような記事を載せています。
 「INGフィナンシャル・マーケッツ(ロンドン)のエコノミスト、ロブ・カーネル氏によると、郵便貯金と保険部門は日本政府債を187兆円(およそ1兆7000億ドル)保有している。これに対し、外国証券への投資額はおよそ8兆5000億円に過ぎない。指標銘柄の10年物日本国債の利回りは1・5%で、償還期限の同じ米国債の利回り4・17%を大きく下回っている。シティーグループは、郵政民営化が行われれば1兆3750億ドルの資金が日本国債や地方債、社債から流出すると推計する。民営化後の経営陣がより魅力的な投資先を求めるばかりでなく、顧客が取引先を他に移すことも予想されるためだ。実現のためには小泉純一郎首相が郵政民営化法案を国会で可決成立させなければならない。首相は来月の衆院選挙で状況が好転することを期待している」(ウォールストリート・ジャーナル)
 日本の財政は郵貯・簡保・年金を原資とした郵政資金で成り立って来ました。日本郵政公社の統計データによれば、2005年度末で総資産が334兆円あり、その約50%が国債となっていて、資金運用部預託金と合わせると73%が国への貸出しとなっています。
 さらに、地方分と財投機関向けを合計すると総額304兆5000億円、実に総資産の91%が政府の財政で使われています。まさに郵政資金は日本の屋台骨を支えて来たと言えるでしょう。その巨額の郵政資金を市場に放出させることが米国を動かす国際金融資本家たちの要望でした。小泉首相は、その期待に見事応えたわけです。
 小泉純一郎のあとにも、安倍晋三、福田康夫と清和会から首相は出ています。この清和会の正式名称は清和政策研究会と言います。どんな政策を研究しているのかと言えば、ワシントン・コンセンサスの信奉者なのです。つまり、途上国を借金地獄へ陥れた、あの構造調整プログラムを実施しようとしているわけです。だから、格差がますます広まって、貧者が増えるのは当然なのでしょうね。途上国のことを知ってる人間なら、こんな馬鹿げた政策を採用するはずが無いのですが・・・・・・・。
 清和会は、最近、インターネットの書き込みでは外資企業に誘致する外資族≠ネんて呼ばれています。
 そのメンバーは森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三、福田康夫、中川秀直、町村信孝、世耕弘成、山本一太、谷川秀義、下村博文、小池百合子、高市早苗などです。
 では再びロスチャイルドの世界革命行動計画を見てみましょう。
 〈A政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は一つの思想のため自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権を掻き集めて手中に収めればいい〉
 続けてもう一つ。
 〈㉔代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない〉
 自由主義≠ニいうなんとなく耳触りのいいフレーズに惑わされると、逆にどんどん自由が奪われていきます。
 現在、教えられている経済理論は、決して正しいものではありません。名門ジョージタウン大学のマイケル・ハドソン教授が非常に重要な論文『今日の世界経済を理解するために』を書いていますので、少し長くなりますが引用してご紹介します(ビル・トッテン氏コラム「Our World」より転載)。


今日の世界経済を理解するために
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――

 世界経済は純粋に経済上のものなのだろうか?(中略)
 経済上の現象には暗部があり、その一連の邪悪な動機は、経済に重大な影響力を持つにもかかわらず、権力と支配を求める不合理な目的から生じ、経済に逆効果をもたらすものなのである。(中略)
 何世紀にもわたり世界は戦争によって形成されて来た。それにもかかわらず、戦争や暴力がいかに歴史を作り、世界の国境を書き換えて来たかという現実を子供たちに見せないように導くことは賢明な方法ではない。成功うるたえには道理をわきまえた行動をとることだと教えるだけならば、いつか屈辱されて深く傷ついた時、子供たちがどうしてよいのかわからなくなるだろう。何よりも悪いのはそれは子供たちを経済的な殺戮に対しても、平和裏にそして愚直に立ち向かわせることにはなるまいか。(中略)
 ヨーロッパの国境を定め、その政治・金融制度を確立し、さらに宗教上の忠誠心を形成したのは全て戦争であり、若い国家にイギリスからの政治的、経済的独立を獲得させたのは、米国の独立戦争であった。日本に200年以上の鎖国を終わらせ、開国ペリー提督率いる黒船であり、ナチ率いるドイツの反ユダヤ主義を解決したのは第二次世界大戦であった。また西側の金融資本主義に対抗するロシアの共産主義を崩壊させるには冷戦が必要であった。
 このことからもわかるように、歴史の流れを決めて来たのは公正な取引における合理的な計算などではない。経済的な権力は、武力や威嚇、詐欺、公然と行われた窃盗によって手中に収められて来たのである。しかし、経済学者は、正当な価格は公正な市場均衝点で落ち着くと説明し、世界が公正であったことなどなかったにもかかわらず、世界が架空の「おとぎ話」のような素晴らしい世界であるかのように、公正な市場がいかに機能するかという研究を続けている。一方、世界が実際にどう機能しているかの研究はなされていない。世界がどう機能しているかを知らずして、日本を含む正直な国家が、自分の国を操作し、威嚇し、騙そうとする世界規模の略奪者から自国を守ることは出来ないだろう。したがって、軍事的征服者や弁護士、煽動政治家、腐敗した政治家や官僚、財界の詐欺師が、いかに歴史を作り上げて来たかを学ぶことから始める方が得策である。彼らが有利な立場を築くことが出来たのは、社会から土地や他の生産手段を不当な方法で奪取する一方で、司法制度や裁判長の立場を支配してきたからに他ならない。
 内部事情に詳しい人間や投機家あるいは小搾取者が、土地を独占したり、顧客を経済的困難に追い込んで借金をさせたり、さらには相続税無しで子孫に遺産を譲渡したりすることでいかに優位な立場を築いて来たかという点にこそ、経済の研究の主眼を置くべきだと思う。社会制度とは、始めに既得権益を手にした者たちがその権力を利用し、維持するために、警察、教育制度、宗教団体などを支配することに由来するものであり、それが社会を構成する人々の間の応分の取決めだと考えるべきえは無いのである。
 このような研究をしていけば、勝者が戦利品を維持し、さらにそれをを肯定、正当化するために、武力による威嚇とイデオロギーを諸刃の剣として利用して来たことが浮き彫りになるであろう。(中略)
 現実を形成しているのは、武力や他の圧力、または窃盗や詐欺行為なのである。さらに重要なことは、国家の支配によって権力が確立されるといううことである。国家支配のためには、不都合な政治ライバルが暗殺されたり、誘拐されたりすることもあり、それに協力した仲間には報酬が支払われる。しかし、こうした国家支配のための秘密工作の手口も、合理的なユートピアで生活していればどんなに素晴らしい生活が送れるかということを示す経済モデルにはほとんど反映されることは無い。(中略)
 実世界で行われているのは、「いかに無償で利益を得るか」ということに集約される。政治内部に入り込むということは結局、何かを無償で獲得するための政治プロセスに加わることによって、社会からただで恩恵を受ける仕組みを作る立場に立つことなのだ。
 無償の恩恵は、市場が耐えうる価格を設定することが可能となる「独占権」という形で与えられることもある。これこそイギリスの内部事情に詳しい者たちが17世紀から19世紀にかけて裕福になった理由であり、第三世界のエリートたちが20世紀に自らを富ませるために使った手法である。
 公費を使い労せずして利益を得ることこそ、最も熟練した経済の勝者が行っていることの本質である。土地や独占権、その他の資産を実際の価値よりも安い価格で購入すること、しかも自分の存在を可能な限り隠してそれを行うことは、裕福になるための最も確実な方法である。その目的は自分自身ではリスクを負わず、社会や政府、あるいは国税当局やビジネス・パートナーにそのリスクを押し付けることにある。
 歴史を一瞥すれば、経済ゲームは決まって何かを無償で勝ち取るためであったことがすぐ理解できるだろう。米国で最古の富豪の財産が築かれたのは、独立戦争勃発の1775年あら1789年に憲法が発布されるまでの十数年間、共和国誕生のどさくさに紛れて行われた土地の横領に端を発している。無節操な土地の横領、およびマンハッタンの南端部にあるトリニティ教会の不動産にまつわるニューヨーク市の腐敗によって、その後2世紀を左右する権力基盤が築かれたのである。(中略)
 征服王と呼ばれたウィリアム1世が1066年に英軍を破り、ノルマン人の仲間たちと土地を分配した。それがその後のイギリスの歴史を形成し、また英国議会上院の有権者を決定することになった。軍事力を背景にした土地の強奪は、いわゆる「原始的蓄積」であり、それは常に貰い得であった。
 無償で何かを得るということは、無料で富を手にすることである。時にそれは、実際には発生しないリスクに対する代償という形を取る場合もある。リスクがあるように見えるが、実際には存在しないリスクを冒すことに対して高収益が与えられる。例えば1980年代半ば、米国の大口預金者は、最も腐敗の激しいS&L(貯蓄貸付組合)に預金することで割り増し金利を稼げることを知った。預金者がS&Lの商売が合法的ではないことを承知で預金していたため、S&Lはその高リスクに対し高金利で報いなければならなかったからだ。しかもS&Lが倒産すると、米国政府はFSLIC(連邦貯蓄金融公社)を通じて預金を保証したのである。
 もう一つリスクの無い割り増しボーナスを手にしたのは不動産投資家である。彼らは銀行を抱き込んで不動産への融資を求め、自己資本はほとんどゼロで不動産を購入した。その融資に対して、不動産投資家は賃貸収入全額を担保に入れた。投資家が狙ったのは賃貸収入ではなく、不動産が値上がりした時に得られるキャピタルゲインであった。もし価格が下がれば、ただ退散すれば良かった。
 1990年以降、日本の不動産投機家が行って来たのはこれである。貧乏くじを引いた銀行が不良債権を抱えて苦境に立たされると、政府は公的資金を使って銀行を救済した。不動産投機家の責任を追及して、過去に博打で儲けた売却益で債務を返済させることはしなかった。それどころか、仲間の不動産投機家や完全な詐欺師、無責任な投機家に融資を行い不良債権を作った銀行や株主に責任を取らせることもしなかった。
 ニクソンは大統領時代、キッシンジャーや外交ゲームの理論家たちに、世界を舞台に自分の要求を押し通すには、他の国の指導者たちに、彼が狂っているのではないかと思わせることだと助言された。これでニクソンは有利な立場に立った。というのも他の指導者たちは、米国の要求に屈した方が、ニクソンが癇癪を起こして世界の大部分を武力で破壊したり、秘密工作につながるような危険を冒すよりはましだと考えたからである。
 社会生活は、経済的責任や市場の妥協とは性質が異なり、むしろチェス・ゲームに似ている。しかしそのゲームには変動要因が無数にあるため、必要な戦略をマスターするには一生かかる。いや、一生かかっても全てを学ぶことは無理なのかも知れない。チェスとは違い、初心者が秘密工作や汚職、契約不履行といった戦略を学べる教科書はほとんど無い。この契約不履行が、富を蓄積するための最も確実で費用が一切かからない方法の一つだということはあまり知られていない。今日では、不正を働いて不運な取引相手を裁判に巻き込んだ方が得策だというのが一般的な考え方である。告訴者が損害賠償を勝ち取るまでには裁判に長い時間を要するばかりか、高い弁護士料を払った方が裁判の勝者になると決まっているからである。
 窃盗が権力を得る最も簡単な方法の一つだとすれば、1989年以降(実際にはチェト将軍による1973年のチリのクーデター以降)行われている民営化は、歴史的に見ても重大な窃盗である。民営化については権威ある学術書が何百冊も書かれているが、それらは全て民営化政策が社会にとっていかに生産的で良いものかという趣旨のものばかりである。そこには、チリの将軍、イギリスの銀行投資家、ロシアの元官僚といったエリートたちが、民営化によっていかに多くの略奪品を手にしたかについてはほとんど記述されていない。
 経済学の裏には権力が存在する。権力とは、権力中の、あるいは権力そのものの否応なしの拡大に対していかなる抵抗をも認めないことである。古来、富の蓄積を駆り立ててきた動機とは、それを生産的な投資に向けるためではなく、権力強化のために使うことだった。権力強化のため、ローマの役人に賄賂を与えたり、略奪的な指導者である主人が私設軍のために隷属平民を雇ったり、有利子の融資を行った後抵当権を没収したり、土地を獲得するという手段が取られて来た。
 富や権力の追求は、とりつかれた霊魂の具現となる傾向がある。経済的利益は究極の目標ではなく、近代の産業経済及び金融組織経済における力の指標に過ぎないのである。
 多くの人々にとってさらに理解しにくいのは、国家及び公的所有を形成することは、これらの資産を民営化するのと同じように権力を獲得し得るということである。心が収縮と弛緩を繰り返すように、民営と公営の両面で力が蓄積されるのである。
 社会そのものを道理にかなったものにするには、抑制と均衡の仕組みを作ることでそうした行動を食い止める必要がある。しかし、権力を持ったエリートは素晴らしく大袈裟な目的の虚飾に満ちた声明を用意したり、近代の操作的市場の持つ利己主義的性質を隠した結果を約束したりすることで、そうした社会の努力を阻害しようとするであろう。
 この種の欺瞞が、現在世界的に繰り広げられている社会及び経済のゲームの一部を成しているのである。経済理論そのものが摩耗しており、今日、学生たちが受ける経済教育は、世界が実際にどのように機能しているかを示す学術的な描写ではなく、特別利益団体を擁護するための粉飾的理論に過ぎない。
 したがって日本の行うべきことは、米国の大学に送る学生の数を減らし、将来の日本の政治家や官僚に、世界的ゲームという認識への妨げとなる「おとぎ話」を学ばせないことである。経済モデルの構築により、世界に対する穿った見方を含み史実を理解することが必要なのである。(後略)
(ビル・トッテン氏のコラム「Our World」http://www.ashisuto.co.jp/corporate/totten/column/1176091_629.htmlコピーライトマークMichael Hudson



米国同時多発テロ事件

 
[2001年9月11日]米国同時多発テロ事件が発生します。
 

 この9・11事件には、非常に不可思議な点が数多くありますが、詳細を書くと一冊の本が必要となりますので、ごく簡単に説明します。

[ペンタゴン]
@ ハイジャックされてペンタゴンに突っ込んだと言われるボーイング757型機ですが、ペンタゴンに出来た穴は主翼の幅38mよりずっと狭いのです。解説した合成写真を見ればわかるように、この大きさの飛行機が突っ込んだら、この程度の穴で済むはずがありません。
ペンタゴン.jpg
[ペンタゴン@]実際に航空機がペンタゴンに突っ込んでいたとしたら、その被害部分の大きさが全く合わない。DVD『911ボーイングを捜せ』より。

A 飛行機が突っ込んだ直後の写真を見ても、建物前の芝生には、あの大きな飛行機の残骸がありません。この時点では、まだ建物の上の部分が残っています。
ペンタゴン2.jpg
[ペンタゴンA]残骸の見えない奇妙な現場。DVD『ボーイングを捜せ』より。

B 建物の上の部分が倒壊し始めた頃の様子を見ても、やはりどこにも飛行機が見当たりません。
ペンタゴン3.jpg
[ペンタゴンB]飛行機がペンタゴンに突入したにしては、あまりにも整然とした建物前の芝生。

C ペンタゴンの裏側ですが、消火が終わった直後の穴です。飛行機の穴とは思えません。それに、機体の残骸も見当たりません。
ペンタゴン4.jpg
[ペンタゴンC]飛行機の大きさとは全くサイズが合わない穴。ミサイルが使われていたのだろうか・・・・・・。


[世界貿易センタービル]
 飛行機が突っ込んで起きた火災が原因でビルが倒壊したことになっていますが、ジェット燃料では鉄骨の融点までは上がりません。ですから、WTC(世界貿易センター)は爆破解体によって崩落したのだと言われています。ビルを崩壊させるためには中心部のコアを破壊しなければなりません。
D この写真の噴煙の上がり方を見れば、ビル中心部のコアが爆破されたように見えます。
世界貿易センタービル.jpg
[WTCD]政府の公式説明ではジェット燃料による火災で崩壊したと言われるが、これまでビルが火災で倒壊した例は一つも無い。

E 鉄骨がまるで木の葉のように飛び散っていることが確認できます。これは自然倒壊では有り得ない現象です。
世界貿易センタービル2.jpg
[WTCE]飛行機が突入する前からビル内に火薬などが準備されていたからこそ鉄骨までもが見事に解体された。


 
さらに奇妙なのは、飛行機が衝突したのはツインタワーなのに、何も攻撃を受けていないWTC第7ビルが攻撃から7時間後に倒壊しています。しかも、その崩れ方が、どう見ても爆破解体で、土地専有面積内に完全に崩落しています。
 WTCの三つのビルは自然落下速度に近く、ほぼ左右対称に倒壊しています。この事実と整合性があるのは、制御爆破解体のみです。tまり米国政府の公式見解は嘘だということですね。
 この他にも多くの疑問があるのですが、「9/11の真実を求める者たち(S911T)」というグループが国際的共同体による検証と公開を要求しています。その内容を見てみましょう。
―――――――――――――――――――――――――――――――――――――
・9・11以前も以後も、土木建築工学史上、鉄骨の高層ビルが火災で崩落したことがない。ならば何故一日のうちに三つものビルが火災で崩壊出来たのか?
・英BBCの報告に依ると、19人のハイジャッカー≠フうち少なくとも5人はサウジアラビアで元気に生きている。しかしFBIに言わせると、彼らは攻撃の際に死んだことになっている。
・WTCのプロジェクト・マネージャー、フランク・ディマルティーニは、同ビル群は航空機の衝突に耐える荷重再配分の能力を備えて設計されており、その効果は「蚊帳に鉛筆を突き刺す」ようなものだと語った。にもかかわらず、タワーなどは完璧に崩壊した。
・鉄の融点は1482度。だがジェット燃料の火は最適条件下でも摂氏982度を超えることは無く、摂氏1093度で6時間耐熱UL(損害保険者研究所)の認証を受けた鉄で造られたビルが、火災による熱で崩壊するはずがない。
 ・ペンタゴンに衝突したと言われている77便hオハイオとケンタッキーの州境付近でレーダーから姿を消し、ペンタゴンに衝突する少し前に、同所にとても近い場所から再び姿を現した=B
・民間航空機を4機もハイジャックしたほどの巧妙な異国のテロリストたち≠ヘ、ペンタゴンの西側部分への衝突では同ビルに最小限の打撃しか与えられないことを知らなかったように見受けられる。
・運輸省長官のノーマン・ミネタはホワイトハウスの地下壕で、航空機がペンタゴンにぐんぐん近づいている時、チェイニー副大統領が「命令は以前として有効なのですか?」と尋ねた若い将校を厳しく批難するのを目撃した。この命令は同機を打ち落とすこおでは有り得なかったはずで、その反対だったはずだ。
・空軍の元総括監察官は、ペンシルヴァニアで墜落したとされる93便は「機体の残骸を一市街区以内の範囲に撒き散らしたはずだった」と述べている。だがそれらは8平方マイル(約20平方キロメートル)ほどにバラまかれていた。
・9・11当日勤務していた航空管制官のインタビューを録音したカセット・テープが意図的に破壊され、小さく刻まれ、その細かい破片は、テープの完全な破壊を保証するためにバラバラに分けて捨てられた。
・ペンタゴンは2000年10月24日に、ボーイング757型機が同ビルに衝突するという想定のMASCAL≠ニいう訓練を行った。しかしながら他者ともどもコンドリーザ・ライスは繰り返し、国内線の航空機が武器として使われるなど「誰一人夢にも思わなかった」と言い張った。
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メディアは支配者層の道具

 
このような疑問はメディアに載ることはほとんどありません。何故なら、メディアは支配者層の道具に過ぎないからです。一例を挙げてみましょう。
 世界的な複合メディア企業ニューズ・コーポレーションの代表取締役でメディア王と呼ばれるルパード・マードックの経済顧問は、ロスチャイルド社のアーウィン・ステルザーです。ルパード・マードックは次々とメディアを買収して来ました。この資金の出所がロスチャイルドなのです。(『アメリカの保守本流』による)。マードックの動きを年代順に見てみましょう。
ルパード・マードック
メディア王ルパード・マードック。1986年にアメリカでFOXテレビを創設。

 ・1969年 英国大衆紙サンを買収
 ・1976年 ニューヨーク・ポストを買収
 ・1981年 英国高級紙タイムズとサンデー・タイムズを買収
 ・1984年 20世紀フォックスを買収
 ・1986年 FOXテレビを創設
 ・1987年 ザ・ヘラルドとウィークリー・タイムズを買収
 ・1987年 フィナンシャル・タイムズの20%の株を保有
 ・1990年 英国の衛星放送局BスカイBの40%の株を保有
 ・1995年 ネオコン雑誌ザ・ウィークリー・スタンダードを創刊
 ・1996年 ニュース専門のケーブルテレビFOXニュースを設立
 ・2003年 米国最大の衛星放送局ディレクTVを経営するヒューズ・エレクトロニクスの34%の株を保有
 ・2007年 ウォールストリート・ジャーナルの発行元ダウ・ジョーンズを買収

 本当かどうか確認出来ていませんが、Jew Watchというサイトによれば、既存のメディアの96%がロスチャイルド家の資本傘下にあるそうです。

 では、再びロスチャイルドの世界革命行動計画を思い出してみましょう。
 〈L誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることが無いようにしなければならない。大衆への情報の出口全てを支配すべきである〉



イタリ元大統領と元ドイツ連銀総裁が9・11偽テロを証言

 
9・11事件に関しては、疑問だけではなく、たくさんの証言も出て来ています。
 その中で最も核心をついていると思われるのが、イタリアの元大統領フランチェスコ・コシガ氏の証言です。
 「欧米のすべて諜報機関はこの大規模な攻撃が、アラブ諸国に非難を差し向け、西側がアフガニスタンとイラクの戦争に参加するため、ユダヤ至上主義者の世界的グループの協力で、CIAとイスラエル諜報機関モサドによって計画され、実行されたということを熟知している」
 また、元ドイツ連銀総裁エルンスト・ヴェルテケの発言も、事件に国際金融資本が関わっていた証言として注目に値します。
 「ニューヨークとワシントンの攻撃に関わった人々が、欧州の証券市場のテロ・インサイダー取引≠ノ関わって利益を得ようとした多くの事実が明らかになっている。直前に、航空会社、保険会社、商社や金や石油市場の不可解な売買が行われている」
 日本では元NHK解説委員主幹の長谷川浩氏が、世界貿易センターで犠牲となった被害者の国籍別人数を調べたところ、本来は勤務していたはずの米国とイスラエルの二重国籍を持つ4000人のユダヤ人が一人も死んでいなかった事実を突き止めて、10月10日23時の特別番組でその件を報告したそうです。長谷川氏は、5日後にNHK構内で不審な転落死を遂げています。



テロを口実にした中東支配、「分裂と混沌」を作り出せ!

 
9・11を口実として米国は対テロ戦争に突入しました。
 

 まずは、[2001年10月]アフガニスタンに侵攻します。
 これは始め「無限の正義作戦」と名付けられましたが、さすがに批判が噴出して、のちに「不屈の自由作戦」と改められます。
 アフガニスタンは世界を代表する麻薬の生産地でしたが、タリバン政権によって厳しく取り締まられ、大幅に生産が落ち込んでいました。ところが、米軍の侵攻後には親米政権の下で麻薬の生産が大幅に増えて、185トンから約44倍の8200トンに激増しています。今では世界に流通する阿片の93%gアフガン産になったそうですが、それがタリバンの資金源になっているとされています。
 しかし、タリバンというのは敬虔なイスラム原理主義者ですから、麻薬は勿論、お酒も御法度です。ましてや彼らは、もともと田舎のお百姓さんですから、世界に麻薬をバラ撒けるようなコネもルートも持っていません。CIAが麻薬の胴元であることは公然の秘密ですから、どう考えても、これは濡れ衣でしょう。おそらくパイプラインの他に、この阿片利権もアフガニスタン侵攻の理由の一つだと思います。
 続いて[2003年3月]イラクにも侵攻を始めます。
 米国がイラクを攻撃した理由は、はじめはフセイン大統領がアルカイダと協力関係にあるというものでしたが、イラクの事情を知っている者にとって、世俗化を推し進めているフセインはイスラム原理主義と仲が悪いことは有名でした。
 この理由が通用しなくなると、今度は大量破壊兵器を持っているというのが侵攻の理由となりました。しかし、イラクは第一次湾岸戦争以来、厳しい経済制裁を加えられていて、大量破壊兵器どころかインフラの整備も出来ない状態でした。それに、イラクは国連査察団の調査を受け入れ、その結果、大量破壊兵器など持っていないことが判明していました。
 この嘘がバレると、今度は独裁者のフセインを倒して中東を民主化するというのが理由として挙げられます。しかし、同じ中東の独裁政権でも親米であるサウジアラビアやクウェート、アラブ首長国連邦などは全く問題にしていません。
 つまり、イラクへ侵攻した理由のいずれもが嘘だったわけです。
 イラク戦争は泥沼化して、ブッシュは大失敗したと批判を受けていますが、その指摘はおそらく間違っています。何故なら、ブッシュの役割は中東に「分裂と混沌」をつくり出すこと。だから、ブッシュはアジェンダを見事に果たしたのだと思います。


偽テロから終末予言へ―――世界支配を狙う

 
対テロ戦争は、何もアフガニスタンやイラクだけが相手ではありません。その矛先は米国民へも向かっていると言っても過言ではないでしょう。
 テロとの戦いを口実に2001年10月26日、愛国者法が可決されました。

[愛国者法]
●連邦捜査局や警察の秘密諜報部員が国民の家や事務所を捜索できる。
政府の秘密諜報部員が国民の電話やコンピューター、インターネットでのやり取りを盗聴できる。
●国民の銀行取引記録やクレジットカーなどの財務記録を秘密裏に調査できる。
●国民の書斎や書籍類などの使用状況を秘密裏に調査できる。
●国民の医療、旅行、商行為などの記録を秘密裏に精査できる。
●事前の通知や許可を得ずに国民の資金や資産を凍結できる。
●秘密の監視対象者名簿を作成し、その者が国内外に旅行することを禁止できる。

 その他、次々と下記のような米国民の自由と権利を奪う法令が実施されました。

[大統領令第10999号]
 全ての交通手段を支配する権限を政府に与えた。
[大統領令第11000号]
 政府の監督の下に国民を労働奉仕団に動員する権限を政府に与えた。
[大統領令第11921号]
 大統領令が理由を明示せずに緊急事態宣言を発するのを許し、議会は6ヶ月間、その行為の可否を調査出来ないと決めた。
[下院法案第HR1528号]
 盗聴器の取り付けを含む隣人の監視を国民に義務付け、拒否した場合には2年以上の禁固刑が科せられる。
[2005年8月12日付財務省通達]
 政府は緊急事態が発生した場合、通貨や金・銀あらゆる種類の金融商品を押収する権利を有する。


[2005年5月11日]さらに、REAL ID法が成立します。
 これはバーコード入りの生体認証付きIDカードを所持させる義務法律で、2009年12月31日より実施されることが決まっています。
 この法律はヨハネによる黙示録の第13章16節〜18節を彷彿させるものです。
 「小さな者にも、大きな者にも、富める者にも、貧しい者にも、自由な身分の者にも、奴隷にもすべての者にその右手か額に刻印を押させ、この刻印の無い者は皆、物を売ることも買うことも出来ないようにした。この刻印は、その獣の名、または、その名の数字のことである。ここい知恵が必要である。思慮のある者は数字を解くが良い。その数字とは人間を指すものである。そしてその数字は666である」

バーコードに隠されている666の意図は?
バーコード.jpg
数字のついていない長い2本線は、「666」を示していた。

 さてバーコードに666という数字が隠されていることはご存知でしょうか?
 バーコードの数字には意味があって1番左が国番号、2番目が会社情報、3番目が製品情報となっているのですが、それぞれの間に番号の付いていない長い棒があります。これを読み取り機で読むと「666」になります。バーコードを製造したのがIBMで、IBMがシオニストに関連する企業であることを考えると、どうもこれは偶然とは思えません。彼らは聖書の予言を本気で実現させようと考えているのではないでしょか?
 では、この章の最後に再びロスチャイルドの世界革命行動計画を見てみましょう。
 〈@人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果を得られる。権力は力の中に存在している〉
 〈D我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存の秩序、規律を全て粉砕し、既存の全ての制度を再構築する権利である〉


第5章(前ページ)http://takao-sato.seesaa.net/article/289852095.html?1350950294

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posted by 真 救世主 at 16:11| Comment(5) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
この記事へのコメント
御金の遣り取り(貸し借り)の仕組みは・ロスチャイルドが創った・シュメールの指導者層として・宇宙人(レムリア又はムーを・支配して霊的にコントロールしていた・竜座のドラコニアンと・其の仲間の科学者集団アヌンナキ・及びシリウスA星人)達に・シュメール人の中の白人種と・ドラコニアンの遺伝子から・アトランティスとレムリアによる・地球争奪の大戦争を・地上で遣らせようと画策し・遺伝子の比率(50%:50%)の・ホルモンバランスで・細胞レベルから・人間←→レプタリアンへと・好きな時に(実際は・体内ホルモンの比率で)シェイプシフト(変身)出来る体を持ち・数世代に渡り熟成され・シュメールの支配者として創られた・最初の内は・よく変身して驚かせたり・脅していたりしていたが・時が経過し・地上に人の子が増え・宇宙人の神々が・故郷の星へと帰って行った・すると今度は・レプタリアンの姿を見て・民衆が怖がり・支配どころじゃなくなってしまった・其処で急遽・宇宙人に連絡を取り・知恵を借りた・銀河系宇宙の「絡繰職人(技術屋)」こと・シリウスA星人が言うには・どうやら・人間のホルモンが欠損すると・レプタリアンボディになるから・常に人間のホルモンを・体内に摂取していれば・変身を防げるよと言われた
Posted by 集団ストーカー at 2012年10月08日 11:10
[イルミナティと宇宙人] さー皆さん・此の世の中御金じゃないよ・愛だよって言っている・其処の人・取り分け・世界で一番平和を愛する・絶対平和主義者の日本人達・イルミナティの13家系の・裏社会の支配者達が・何故悪魔の儀式を・楽しんでいるのか・貴方だけに教えましょう・あーさてぇ..シリウスA星人の分析で・常に人間のホルモンを取り続ければ・人の姿を維持出来まっせ・と言われた・シュメールの偽物支配者達は・食べ物としてホルモンを取る事を考えた・レプタリアンボディを止める・人間ホルモンとしての食料は・何処かで捕まえた・人間が理想的である・其の場合・シュメール人の中の・白人種(金髪で青目)が・打って付けだった・ホルモンは男よりは女・若い妊娠した女と・子宮と赤ん坊と羊水とか・小さい子供や内臓とかも重宝された・当初は人の子が少なかったので・代替え品として・地元の猪に・シュメール白人種の遺伝子を入れ・「豚」を創ったのだった・現代の動物学者の研究によると・豚の知性は犬よりも高く・鏡を鏡として認識出来・芸も覚えると言う・其れでなくとも豚は・知性だけでなく・肉体其の物が・細胞レベルから・人間に近く作られている・此れは屹度・シリウスA星人が・イルミナティ達の為に・肉の味を近い味にした為だろう・豚を人の代わりに食べ続け・シェイプシフトを防いだ支配者達・肉は調理せずに・生の儘バリバリと食らい付き・ガオーっと雄叫びながら興奮して・少しの間レプタリアンになり・血塗れで「ゲーップ!」..ね・凄いでしょ?
Posted by 集団ストーカー at 2012年10月08日 14:59
109 通販
Posted by 通販 腕時計 at 2013年07月30日 17:16
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